サイトの所有者情報についてのトラブルと解決方法
Yahoo!リスティングもGoogle広告もリスティング広告を出稿する際には掲載ガイドラインに抵触していないかどうか、審査が行われます。
掲載ガイドラインの内容についてはYahoo!リスティングもGoogle広告も細かいところでの違いはあるものの、ほぼ同じだと考えてよいかもしれません。
ただサイト所有者情報という部分でアカウントへの登録情報とサイトに明記してある情報との相違ではYahoo!リスティングとGoogle広告では違いがあります。
Yahoo!リスティングは原則として、アカウントを開設したときに登録する情報とウェブサイトへ明記されているサイト所有者情報が一致していなければ審査でNGになってしまいます。
よくあるトラブルとして、ウェブサイトを運営している会社の名前でアカウントを開設したものの、ウェブサイトは会社名ではなく別の屋号で運営していたため審査でNGになってしまったという事があります。
Yahoo!リスティングの管理画面でキーワードでも広告文でも出稿した後に掲載不可となってしまったものの審査状況詳細を確認すると「サイトの所有者情報の不備」として、以下のような文言が書かれています。
サイトの所有者に関する情報が確認できませんでした。サイト内には、以下の2点を明記してください。
– サイトを所有している会社名または所有者名
– サイトを所有している会社または所有者の連絡先(住所・Eメールアドレス・電話番号・問い合わせフォームなど)
また、サイト内に記載している所有者名はアカウント名と一致している必要があります。
Eメールアドレスの@を他の記号に置き換える事はできません。
こういったトラブルを回避する方法としては、アカウントの登録情報をウェブサイトに明記した情報と同じにする必要があります。
以前はYahoo!リスティングへお問い合わせをして送られてくるメールに必要事項を書いて返信して・・・と面倒で時間もかかった記憶がありますが、今は管理画面内で変更手続きが可能だということです。
管理画面内で[アカウント設定情報]から[アカウント設定情報の変更]でアカウント名などを変更する事ができます。
この部分に関して、Yahoo!リスティングに比べると、Google広告はそこまで厳しくありません。
アカウント開設時の登録情報とウェブサイトの登録情報が一致していなくても掲載停止になるということはあまりありません。
Yahoo!リスティングでも、サイト所有者情報の部分が違うにもかかわらず審査OKになるケースがあったり、同じ広告グループ内のキーワードでも、広告のリンク先ページが同じにもかかわらず(広告グループが同じなのであたり前ですが)キーワードAは上記理由で掲載不可、その他のキーワードは掲載OKとなるときがありますので、その審査方法に関しては謎です。
ただ、明らかな掲載ガイドライン違反をしていると自覚しつつリスティング広告を出稿するというのであれば別ですが、そういうわけではないのであれば、別にやましい事をしているわけではないのできちんと登録情報を変更するか、ウェブサイトのほうを修正するか対応しなければいけません。
こんな人はいないかもしれませんが、そもそもサイトの所有者情報をウェブサイト内に掲載していないというのは問題外です。
リスティング広告を使う使わないに限らずですが、大原則としてウェブサイトを使って商品を販売などをする場合、「特定商取引に関する法律」が適用されるのでウェブサイト内には
・事業者の名称(法人の場合)又は氏名(個人事業者の場合)
・事業者の住所
・事業者の電話番号
・法人の場合には、事業者の代表者の氏名又は通信販売業務の責任者の氏名
など明記しなければいけません。
株式会社アイエムシー 大塚雅智