実際に競合調査をするときに確認する項目
公開日: 2015年2月2日
コンバージョン数をもっと増やしていきたい時、コンバージョン率を上げて効率良く販売や集客をしたい時などに自社の”伝えるメッセージ”を変えることはよくありますよね。
その際、競合他社がどのような伝え方をしているのかを調べて、自社の広告と競合他社の広告とを比較していく事も大切です。
ただ、いざ競合調査をしようと思っていても、「一体どうやって競合調査をすればいいのか？」、「何を調査すればいいのか？」というご質問もよくいただきます。
競合調査に「これ」という決まりがあるわけではないですし、扱っているサービスや商材によって、見る部分も若干変わってくるため一概には言えませんが、私が競合調査をする時に見る項目は以下のとおりです。
まず競合調査ですが、商品の購入やサービスのお問い合わせなどをするユーザーは広告文だけを見て行動を起こすわけではないので、広告文だけではなく広告のリンク先ページやウェブサイトの内容も確認します。
以前もこのコラムの「競合調査をする時に最低限抑えておきたいポイント」でも書いたように、以下の3点は商材、業種問わず意識して確認します。
■競合調査をする時に最低限抑えておきたい3つのポイント
・何を訴求ポイントにしているのか？
・ターゲットは誰なのか？
・どのように伝えているのか？
この3点以外の部分は商材や業種のよって変えていきますが、例えば
・キャッチコピー
・値段、予算感
・サービス内容
・特徴
・コンバージョンポイント
・付加価値（送料無料やプレゼントなど）
・見やすさ
・使いやすさ
などです。
これを客観的な視点で、検証していきます。
競合調査は通常、人に見せるものでもありませんので、各項目を載せたエクセルファイルで簡単な競合調査表を作っていきます。
この競合調査をする事で、「本当に戦っている他社はどこなのか？」とか「自社独自のものだと思っていたのに、全然独自のものではなかった」などが見えてきます。
そういった他社の訴求ポイントや伝え方を調べることで、自社の広告は「誰に対して何を伝えているのか」を見直す事が出来ますよね。
ウェブサイトやランディングページのコンテンツを見直す事はコンバージョン数やコンバージョン率を上げるキッカケになります。
むやみに変えるのではなく、競合他社がどのような伝え方をしているのかを知ることでどこで戦えば、どのような伝え方であればコンバージョンを獲ることが出来るのかという施策の方針が明確になりますので、競合調査は定期的に実施していったほうが良いと思います。
株式会社アイエムシー 大塚雅智
