“ユーザーが関心を示している地域”の判別方法
公開日: 2016年7月8日
リスティング広告では様々なターゲティングの設定をする事が出来ますが、その中の一つに「地域ターゲティングの設定」があります。
例えば、都内で実店舗を営業していて、その店舗への来店促進が広告の目的だった場合、あまり遠い地域のユーザーはターゲットにならないことがほとんどだと思います。
このようなケースの場合、”東京都内のみ”だったり”一都三県のみ”だったりと、広告主が決めた商圏の中でだけ広告を配信することで、いわゆる「無駄なクリック」の発生を抑え、パフォーマンスの向上を図ることが出来ます。
実店舗の来店促進以外でも、商圏が決まっている広告主は多くいると思いますので大抵の場合、この地域ターゲティングの設定はしているものだと思います。
この地域ターゲティングを設定するときに、「ユーザーの所在地」とは別に「ユーザーが関心を示している地域」という設定もすることが出来ますよね。
これは、指定した地域内にユーザーがいない場合でも、そのユーザーが指定した地域内に関心を持っている、または何かしら関係があると判断し、地域外にいたとしても、そのユーザーに対して広告を配信するという、地域ターゲティングの拡張版といったところです。
「ユーザーが関心を示している地域」の判別方法として、具体的にはGoogle広告のヘルプに、以下のように書かれています。
・地域を特定できる検索語句。
・関心を示している地域を特定できる過去の検索履歴。
・ユーザーの過去の所在地。
・広告が表示されているウェブサイトの内容。ただし、ページ内に地域情報があったとしても、ユーザーがその地域に関心を持っているとは限りません。
・Google マップやモバイル Google マップで検索している地域。
・Google の検索結果に特定の地域を設定している場合。
・国に固有のドメイン（たとえば、フランスの場合: google.fr）を使用している。
例えば、北海道に住んでいるユーザーが「○○ 東京」と検索をした場合、そのユーザーは東京に関心を持っているというように見做されます。
過去の検索履歴に関しても同様に、関心を示している地域として判別されるみたいですね。
この地域ターゲティングの「ユーザーが関心を示している地域」について、どこまでの精度でターゲットユーザーを呼び込んでいく事が出来るのか、という点は、リスティング広告で出稿している商材やサービスなどによって変わってくるのかもしれませんので、機会損失を防ぐという意味で非常に有効なケースとなり得ることも考えられますし、場合によっては無駄なクリックを生むだけ、という事にもなりかねません。
扱っている商材、サービスが（地域に関心を持っているけれども）商圏外のユーザーに対しても有効なのかどうかをきちんと見極めたうえで、適切に設定していく事が大切なのではないかと思います。
株式会社アイエムシー 大塚雅智
