地域ターゲティングの詳細な設定は適切に
公開日: 2017年12月19日
リスティング広告では様々なターゲティングの設定をする事が出来ますが、その中の一つに「地域ターゲティング」があります。
例えば、都内で実店舗を営業していて、その店舗への来店促進が広告の目的だった場合、北海道とか沖縄とか、あまり遠い地域のユーザーはターゲットにならないことがほとんどだと思います。
このようなケースの場合、”東京都内のみ”だったり”一都三県のみ”だったりと、広告主が決めた商圏の中でだけ広告を配信することで、来店に繋がらない無駄なクリックを抑え、パフォーマンスの向上を図ることが出来ます。
実店舗の来店を促進するという用途以外でも、BtoBのビジネスであってもBtoCであっても、ある程度の商圏が決まっている広告主は多くいると思いますので大抵の広告主の方々は、この地域ターゲティングの設定はしているものだと思います。
この地域ターゲティングを設定するときに、「ユーザーの所在地」とは別に「ユーザーが関心を示している地域」という設定もすることが出来ますよね。
これは、指定した地域内にユーザーがいない場合でも、広告主がターゲティングの設定で指定した地域に対して、そのユーザーが関心を持っている、または何かしら関係があると判断した場合には、ユーザーがその地域外にいたとしても、そのユーザーに対して広告を配信するという、いわば地域ターゲティングの拡張版といったところです。
「ユーザーが関心を示している地域」の判別方法として、具体的にはGoogle広告のヘルプに、以下のように書かれています。
・地域を特定できる検索語句。
・関心を示している地域を特定できる過去の検索履歴。
・ユーザーの過去の所在地。
・広告が表示されているウェブサイトの内容。ただし、ページ内に地域情報があったとしても、ユーザーがその地域に関心を持っているとは限りません。
・Google マップやモバイル Google マップで検索している地域。
・Google の検索結果に特定の地域を設定している場合。
・国に固有のドメイン（たとえば、フランスの場合: google.fr）を使用している。
例えば、北海道に住んでいるユーザーが「○○ 東京」と検索をした場合、そのユーザーは東京に関心を持っているというように判断されます。
また、その時に「○○ 東京」と検索をしなかったとしても、過去に検索をしたことがあれば、それも同様に関心を示している地域として判別されるようですね。
この地域ターゲティングの「ユーザーが関心を示している地域」について、どこまでの精度でターゲットユーザーを呼び込んでいく事が出来るのか、という点は、リスティング広告で出稿している商材やサービスなどによって変わってくるのかもしれませんので、機会損失を防ぐという意味では非常に有効な設定の一つになり得ますが、その反面、場合によっては無駄なクリックを数多く生んでしまうなんてことにもなるかもしれません。
扱っている商材、サービスが（地域に関心を持っているけれども）商圏外のユーザーに対しても有効なのかどうかをきちんと見極めたうえで、適切に設定していく事が大切なのではないかと思います。
株式会社アイエムシー 大塚雅智
